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インデックスファンド(投資信託)・ETF(上場投資信託)


株式投資は、「自分でどの企業に投資するのかを選び、売買も自分で行う」というやり方ですが、投資信託を利用すれば、資産運用を投資のプロ(ファンドマネージャー)に任せることができます。




メリットとしては、自分で運用をしなくて良いので、投資の知識がない人や、投資の勉強をする人がない人でも、株や債券、商品などに間接的に投資をできる点があります。



また、投資信託では、たくさんの資金を集めて運用をしているため、個人では到底マネできないような幅広い投資対象に分散投資をしており、その分、リスクが低くなる点も魅力の一つです。




デメリットとしては、「プロが運用している=必ず儲かるわけではない」ことが挙げられます。



考えてみれば分かりますが、いくらファンドマネージャーが運用のプロと言っても、プロが一人しかいないわけではありません。○○証券の運用のプロもいれば、△△証券の運用のプロもいます。そしてもちろん、海外の運用のプロもいるわけです。




要するに、世界中のプロ VS プロで運用を競うのですから、全員が勝つわけではないことは、よく考えてみれば分かると思います。



実際、そのことを証明するように、長期的に見ると、アクティブファンドの投資信託は、市場平均(インデックス)にほとんど負けることが、過去の統計結果として出ています




なお、当然ですが、投資信託は原則として、元本保証ではありません



それでは早速、投資信託を詳しく解説していきたいと思います。





投資信託には、主に2つのタイプがあります。

投資信託は、主に



・ アクティブ投資信託(アクティブファンド)
・ インデックス投資信託(インデックスファンド)



の2種類に分けられます。



アクティブ投資信託(アクティブファンド)は、個別銘柄へ思い切った投資をするなど、ファンドマネージャーの力量に、資産運用の結果が大きく左右される投資信託です。




対して、インデックス投資信託(インデックスファンド)は、東証一部指数や日経平均株価などの指数(平均)に連動する投資信託です。つまり、株式・債券・商品などの市場平均を目指す投資信託というわけです。



インデックス投資信託では、銘柄の選択や投資は機械的に行われるので、ファンドマネージャーの能力による影響は、ほとんどありません




アクティブ投資信託(アクティブファンド)とインデックス投資信託(インデックスファンド)、どちらの投資信託が良いのかは、一概には言えないのですが、老後資金を増やす目的で投資をするのであれば、インデックス投資信託(インデックスファンド)がお勧めです。



なぜなら、アクティブ投資信託は、インデックス投資信託に負ける可能性が高いことが、過去の統計結果として出ているからです。




特に、長期になればなるほど、インデックス投資信託の方が運用成績がよくなる可能性が高いので、老後資金という用途を考えると、インデックス投資信託を選択した方が無難だと思います。





投資信託の運用対象

投資信託の投資対象は、実に様々で、個人型 確定拠出年金で選べる運用商品に加え、さらに多くの運用商品を対象とした投資信託が用意されています。




・ 国内株式
・ 海外株式
・ 国内不動産

・ 国内債券
・ 海外債券
・ 海外不動産

・ 国内・海外債権 バランス型
・ インデックス(国際市場平均や指数など)連動型
・ コモディティ(原油・原材料などの商品)




上に掲載しているものが、投資信託で取り扱っている運用商品の代表例ですが、まだまだ他にも種類があります。



それに、一言で海外株式といっても、米国株・欧州株・中国株韓国株…などと、たくさんの国の株式がありますから、これだけでも相当な種類があることが分かっていただけると思います。





投資信託の手数料(販売手数料・信託報酬・解約手数料)

投資信託では、購入時にかかる販売手数料と、投資信託の運用期間中にかかる信託報酬、解約時にかかる解約手数料の3種類があります。




販売手数料は、その名の通り、投資信託を購入するときに最初にかかる手数料です。だいたい、購入金額の0〜3%程度の手数料となっていますが、最近は、販売手数料をとらない「ノーロード投資信託(ファンド)」もあります。



また、店頭で購入する場合と、インターネット上から購入する場合で、販売手数料に差を設けていたり、どの証券会社を通して購入するのかによっても差を設けている投資信託もあります。




そして、信託報酬とは、投資信託の保有期間と保有金額によって変わる手数料です。投資信託の運用期間中に毎年かかる手数料で、投資信託の販売会社・運用会社・信託銀行が受取ります。



信託報酬は、だいたい保有金額の〜2%程度となっていますが、「運用がプラスの時にも、マイナスの時にもかかる手数料」ですから、この手数料が低いに超したことはありません。




一般的に、ファンドマネージャーの手間が少ないインデックス投資信託(インデックスファンド)の方が、アクティブ投資信託(アクティブファンド)よりも低い信託報酬になっています。



この点から考えても、老後のために長期で運用する投資信託としては、インデックスファンドの方がお勧めです。




そして最後の解約手数料は、その名の通り、投資信託の解約時にかかる手数料です。



だいたい、運用金額の1%程度の手数料となっていますが、保有期間が長くなると、解約手数料を安くしてくれたり、無料にしてくれる投資信託もあります。





投資信託からの利益(分配金・解約差益・償還差益・譲渡益)

投資信託から得られる利益には、分配金・解約差益・償還差益・譲渡益の4種類があります。



分配金は、投資信託の運用期間中に、年に1・2回、もしくは、毎月分配される形の収益金です。金額は運用成績によって異なります。



毎月分配型は、年金のような感じで受取れるので、年金のプラス収入として、この毎月分配型の投資信託を選ぶ人も多いようです。




解約差益は、投資信託を解約したときに、アナタがその投資信託を購入したときよりも利益が出ていれば受取れるお金です。もちろん、購入したときよりも運用損を出している状態で解約したなら、解約差益は受取れません。



そして、償還差益は、投資信託の運用期間が満期終了したときに、その投資信託を購入したときよりも利益が出ていれば、受取れるお金です。



もちろん、運用期間に期限のない投資信託であれば、償還差益が発生する事はありません。




最後の譲渡益は、受益券(投資信託)を途中で証券会社に売却した場合の譲渡益のことです。



投資信託の換金方法には、投資家が証券会社等を通じ、信託財産の返還を請求する「解約請求」と、投資家の受益権を証券会社が買取る方法「買取請求」の2通りがあり、譲渡益は、買取請求をした場合の利益のことです。




税制面での優遇がある特定口座を利用したい場合には、解約ではなく、譲渡する必要がありますので、解約を選んでしまわないように気を付けてください。





投資信託にかかる税金

国内商品を対象とした投資信託の分配金・利益にかかる税金は、公社債投資信託(国内債券)と株式投資信託(国内株式)の場合とで異なります。



基本的には、



公社債投資信託(国内債券) : 税率20%
株式投資信託(国内株式) : 税率10%



となっていますが、税制の変更により税率が変わる場合もありますので、国税庁のTAXアンサー証券会社ホームページなどで、最新の情報を確認することをお勧めします。




そして、海外商品を対象とした、海外公社債投資信託と海外株式投資信託の場合も、両者の税率は異なっています。



基本的には、



公社債投資信託(海外債券) : 税率20%
株式投資信託(海外株式) : 税率10%



となっていますが、公社債投資信託の中途換金は非課税になるなど、例外もありますので、こちらも、国税庁のTAXアンサー証券会社ホームページで最新情報をチェックすることをお勧めします。




なお、上に書いた税金の説明を読んでいただければ分かると思いますが、投資信託に税金がかかるのは、


・ 投資信託からお金をもらったとき(分配金)
・ 投資信託を解約したり、買取請求したりしてお金をもらったとき


など、「投資信託に関して、何らかのお金を貰った時(換金した時)」です。




要するに、分配金を出さない投資信託を長く持っていれば、投資信託の複利効果を最大限に活かせることになります。



定期的に分配金を出してくれる投資信託は、パッと見るといいように感じるかもしれませんが、複利効果の点から考えれば、分配金を出さない投資信託の方がメリットが大きいことも忘れないで下さいね。





ETF(上場投資信託)

ETF(上場投資信託)とは、その名の通り、上場している投資信託です。ETFの価格は、TOPIXや日経平均などの株価指数、商品価格、商品指数などに連動するようになっています。



ETFは、通常の投資信託と異なり、株式と同じように、いつでも市場での売買ができますから、換金性に優れています



また、一般的に、通常の投資信託に比べて、信託報酬が安い点も、ETFの大きなメリットの1つです。




「上場している投資信託」ということで、売買手数料や、分配金・利益にかかる税金については、株式投資とほぼ同じです。



今まで繰り返し書いている通り、長期積立を行う場合には、わずかな手数料の差が運用結果に大きな影響を与えますから、手数料が安いに超したことはありません。





投資信託の購入は、証券会社からできます。

投資信託は、証券会社の店頭やホームページ(インターネット上)から購入できます。



ただ、販売手数料の部分で説明したとおり、証券会社の店頭で買う場合と、インターネット上から買う場合の販売手数料に差を設けている場合もありますので、できるだけ、料金の安いインターネット上から購入する事をお勧めします。




また、同じ投資信託であっても、どの証券会社を通して購入するかで、手数料が異なってくる場合もありますので、証券会社の口座は、一つではなく、複数の証券会社に口座開設しておくことも大切です。



たとえ、わずか数%の手数料差であっても、購入金額が大きい投資信託の場合には、かなりの金額になってきますから、できるだけ手数料の安い証券会社を通して購入することをお勧めします。





以上が投資信託・ETF(上場投資信託)の解説ですが、いつでも換金できる点が個人型 確定拠出年金(401K)と大きく異なる点です。



税金面や複利効果を考えると401Kの方がメリットが大きいので、60歳以降まで資金を引出す予定がない人は、投資信託よりも、401Kの利用した方が良いでしょう。




ただ、投資信託の運用期間中、大きな利益が出ているときに自由に換金できる点は、401Kでは不可能な投資信託のメリットなので、絶対に401Kの方が良いとは言えません。




投資信託・ETF(上場投資信託)の方は、いつでも換金する事ができますが、401Kの場合は、いつでも好きな時に換金することはできませんので、どちらを選択するのかは、自分の人生設計を考えながら、慎重に検討することをお勧めします(*^^*)。




投資信託が購入できる証券会社一覧
  (By 証券会社比較 得するネット証券の選び方)





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